AMDAグループの菅波茂代表は９月３０日、岡山市内で開かれた第６９回日本胸部外科学会定期学術集会で、「南海トラフ地震・津波への日本胸部外科学会の参加」と題して講演をしました。
「救える命があればどこへでも」とのAMDAの活動方針を紹介し、支援と協力を求めました。

菅波代表は南海トラフ地震の発生予想確率について「３年以内に８０％」と指摘。
その根拠として、太陽異変による黒点数減少、茨城県と高知県沖におけるラドン値の上昇、熊本地震による南海トラフのひずみ拡大を挙げました。

震災による死者は３０万人以上、被災者は３００万人にのぼると予測し、「伊方（愛媛県）や浜岡（静岡県）の原発事故を誘発すれば、日本政府は機能不全に陥るのではないか」と危機感を示しました。

その上で、医療物資・食料の事前備蓄と現地との事前交流の大切さを強調。
３年前から地元自治体と連携協力協定を進める一方、陸上自衛隊のヘリコプターによる輸送訓練、海外からの支援も視野に入れた対応に取り組んでいると述べました。
災害後の問題点として、瀬戸大橋不通などによるアクセス面や医療スタッフ数の圧倒的な不足など８項目を挙げた後、日本胸部外科学会の役割として、医療チーム派遣と被災地の病院のマッチング、AMDA南海トラフ災害対応プラットホームの活用などを呼び掛けました。
学会の医師ら約７０人が熱心に聞き入っていました。