開設後１ヶ月も経つと、キャンプ内には生活感が満ちてくる。言うなれば数万人の住宅地がわずか数週間で形成される。ただ、そこでの暮らしは消費生活であり、生産活動はほとんどなされない。それでも市場ができ、肉屋が開き、結婚式があり、刑事事件すら起こ る。暮らしが、土地に根ざしてくる。
そんなある日、「お宅の医療テントで、ウチの子どもも診てよ。粉ミルク、ウチにも頂戴よ」キャンプから100ｍと離れていないところに住む地元農民から言われた。
「公立病院の患者は7割が難民だ。誰のための病院だか、分からない」同病院看護師の嘆息。
「このあたりは元々林で、緑があったんだよ。難民が来てから少なくなって、今じゃあ、みんな、なくなってしまった。」すでに帰還がすすみ、更地になったピ シン地区の難民キャンプ跡地を指して村人が説明する。こうした不満の原因は、必ずしも難民がそのすべて
ではないだろう。しかし、こうした言葉は、１００万人を越える難民を受け入れてきた国の人々の感情の一面を表わしている。
難民キャンプが形成される土地は、概ね人口の少ない土地、つまり居住にはもともと適さないところであることが多い。バロチスタン州に形成された難民キャ ンプ地は概ね沙漠地で、もとより自然環境、特に地下水の確保が難しい。ただでさえ僅かな緑を削り、乏しい地下水が汲み上げられるのを傍目に、たとえばより 安全でより良い医療をキャンプ内で実施すれば、受け入れ地域住民との格差を生じさせ、反感を買うことにつながる。
受け入れ地域住民の生活向上と、難民事業の成果を一致させるのは、簡単ではない。アフガニスタン国内の情勢だけでなく、このような地域の不安定要因が、 難民キャンプ周辺の治安情勢悪化へと繋がることも度々あり、その時々に交渉の前面に立つUNHCRスタッフの方々のイニシアティブに、どれだけ助けられた か判らない。

難民事業の最終的な評価は「故国への安全な帰還」だろう。しかし、難民の帰還が早く進んだキャンプでは、結果的に難民＝受益者数の減少、それによる予算縮 小と受入国であるパキスタン人スタッフの解雇が早まるという事態が進んだ。しかも、帰還の進んだ後には、夢は何も残らない。受益者＝難民の喜ぶ顔は、国境 の彼方である。いずれ歳月を共ににした建物は取り壊され、難民キャンプは更地か、ゴーストタウンになる。

2003年頃より、それまで特定の新難民キャンプでの直接診療活動から、帰還難民への医療支援に加えて段階的に旧難民キャンプへと活動範囲が拡大された。これは帰還事業が促進される一方で、帰還することが困難な難民や旧在の難民キャンプ住民が残される形となっ たため、AMDAの活動もこうした人たちへの支援に広がったといえる。
主にVRCとレファラルシステムの維持、結核予防診療活動であるが、それまでの医療救援の延長としての活動と異なり、AMDAの役割は、直接患者に接するとは限らず、他団体の医療活動を支援・指導する形態になった。
こうした活動は団体間の調整に時間と労力を裂かねばならず、事業内容の大きな変化に伴い、60名近い数の職員の離職や異動が起こった。また、このような 事業形態の変化と役割の変化は、同時にAMDAの活動の、他団体への引継ぎのプロセスでもあった。
難民という、本来移動するグループが定住化する中、治療が数ヶ月間に及ぶ結核の予防診療や、地域病院との協力でなされる重症患者への診療システムとし て、各地のキャンプ（すでに難民居住地と言うべきかも知れない）にベースを持つ保健医療団体が主体的に担え るように移管がすすめられることになった。事務所としても次第に規模が小さくなり、最大事100名を数えたスタッフも、20名程度に縮小していた。

「紛争解決」、という言葉には矛盾が含まれている。当事者にとっては、紛争は解決の手段なのであって、他の選択肢がないか、あるいはそれが一番てっとり早 い故に紛争を起こしているのだから。私たちが第三者として関わる場合、選択肢は二つ。武力を有する者で あれば力を誇示して紛争を止めさせる。しかし、AMDAのような、それをもたない民間団体は、紛争当事者の陰に居る、実は多数の、紛争による成果と無関係 （あるいは被害者）の人々を見出し、彼らを支援しつつ、そしてその立場によりそってメッセージを発信し続けるよう努力するしかない。
アフガニスタンでは、本来の住民には無関係の、外部の紛争を持ち込まれ、人々が否応なく紛争当事者にされ、あるいは巻き込まれていた。少なくともその紛 争当事者から離脱した難民たち、そして紛争当事者の通行を拒絶できない無力なアフガニスタン南部の村人 たちが居た。「武装グループが来たらどうするか？私たちに拒む力は無い。穏便に歓待し、静かに出て行ってもらうのを待つしかない」マルーフの村長は静かに 話していた。
しかし2003年頃には、メディアや大手救援団体は、外的な紛争に巻き込まれていたはずの彼らへの関心をなくしていき、「部族」という枠組みで紛争を語 りはじめていた。AMDAは、こうして忘れられようとしていた人たちの傍に立ち、必要とされている、という関心と 存在を示し続けた。
2007年3月、そのプレゼンスに終止符をうち、以後は活動を継続している現地NGOとの連携に特化していくことになった。この地を離れることにはなったが、メッセージの発信を絶えさせてはならないと思う。
2001年の救援期以来、これまで5年半にわたりご支援、ご指導、ご鞭撻を賜りました皆様に、この場を借りて厚くお礼申し上げます。有難うございました。

昨年一年、出来るだけ多くのキャンプで、時間をかけてじっくりと難民たちと話すように心がけてきた。目的は二つあっ た。ひとつは難民の生活をより近くで見ること。もうひとつはUNHCRの活動規模・予算の縮小に備えて、彼らの自助努力を促すこと。本国への難民の帰還が 進むなかで、主なドナー国は資金援助をアフガニスタン側に移し始めており、今までのような自助努力の奨励程度では間に合わない(註1)。しかしキャンプを 頻繁に訪ねることは難しく、行ったときには2−3時間同じ連中と過ごすように心がけた。形ばかりの意見交換では決して本気で話しを聞いてもらえないと思っ たからだ。
UNHCRは90年代半ばにもキャンプの自主運営・自助努力の促進を試みたことがあった。キャンプごとに給水・医療・教育の三つの委員会を設置し、難民 たちを指導して各世帯の財政事情に応じて費用の一部を負担してもらい、集まった資金を各委員会に還元するというものだ。残念ながら今では委員会がほぼ機能 停止しているキャンプが多く、機能していても費用徴収の段階から進んでいなかったり、ひどい場合は委員たちが難民からの負担金を着服していて、何のための 委員会かというところもある。このため、当時の自助促進キャンペーンは自主運営までには至らなかった。ただし、同じパキスタンでも、北西辺境州では20年 前からキャンプ内のコミュニティー活性化に力を入れていたため、その分自主運営を進めるための下地が出来ており、委員会活動もバロチスタン州内のキャンプ より進んでいた。
この30年のうちには、アフガン難民の社会の中でも様々な変化があった。（←救援事業より、社会変化に焦点があるように思い、このようにしてみまし た。）2006年末の時点でまだ240万人以上パキスタンにいることになっているが、その過半数が雇用機会の多い都市やその近郊に移り住んでいる。バロチ スタン州の場合、65万人のうち51万人はクエッタや他の市町村に散在しており、キャンプ住民はおよそ14万人。そのキャンプ住民でも働き盛りの男たちは 出稼ぎでほとんどキャンプにはいない。また、世代交代が進展しており、先の若者たちなどはキャンプ育ちの二世代目にあたることになる。地域住民との関係も 深まり、地元経済に食い込んでいる難民もいる。ゆとりがあれば子供をパキスタンの学校に入れ、ウルドゥー語・英語を学ばせる。女子教育を頑迷に反対してい た長老たちも今やとても熱心で、どのキャンプでも女子小学生のための教室や、個人が自宅を開放した寺小屋がある。その反面、10代半ばを過ぎた女性にとっ て中高等教育や社会参加は今でも難しい。さらに、長期の援助漬けと生存競争とで、かつて緊密であった部族内の相互協力体制もいつの間にか形だけになってい たり、形すらないというのが実情だ。
そこで、先程の話に戻る。おざなりの話し合いや平凡な広報活動では難民が動かないだろう事は前回の失敗で分かっていた。だから、この一年難民に対して執 拗に食い下がり、「今までのように援助が続くと思うな」と説得し、同じ苦情を繰り返すしかできない長老たちには｢あんたたちとは話してもしようがない｣と 突き放し、学校の先生や若者たちに集中的に話しかけた。繰り返し自助努力を訴えるなかで、キャンプ内に動きが出てきた。彼らの一部、特に若い世代が自主的 に話し合いを始めた。母親の中からも何かやりたいというグループが出てきた。一方、去年の夏からキャンプ毎に小学校の規模が縮小され、キャンプ内にある中 学校は閉鎖された。十年一日の長老たちもこの期に及んでようやく今までと何か違うとは気がついたようだった。

ところで、難民問題に関わっていると多くのことを学ぶ。それは難民問題が国際社会にかかわるマクロの問題から、個々 の難民の生活や安全に関わるミクロの問題までを網羅せざるを得ないからだ。それもここ10年の間に問題の範囲がさらに拡大したことを痛感する。ジュネーブ 本部から回ってくる様々な資料の内容は、実に多岐に渡る。大きいテーマでは例えば紛争解決・国内避難民・人口移動・国連人道機関の連携・安全対策・人道的 介入など。新しいテーマでは環境問題・ジェンダー・HIV-AIDSなどがある。このようにUNHCRが多方面に手を広げるのとは逆に、今までUNHCR の独壇場だった難民問題に様々な団体や機関がそれぞれの立場から関わろうとしている。グローバル化の渦中、難民保護・援助も従来の枠組みではもはや解決で きなくなってきているのだ。
だが、難民個々人にとっては、UNHCRがその任務を無事遂行するために、複雑化する国際情勢のなかでどんなに苦労しているかなど埒外だろう。自分や家 族が早く安心できる普通の生活に戻ることだけが喫緊の要事のはずだ。UNHCRが真価を問われるのも、難民が難民でなくなり、普通人に戻れるかどうかであ る。事務所で執務に追われ、会議に出ているだけだと、そういうことを忘れてしまう。キャンプを回るだけでもだめだ。この一年難民たちと向き合い、彼らの顔 をじっくり見ながら話を聞くことで、久しぶりにミクロの部分の学習が出来たように思う。

サラナン難民キャンプのサッカーグランドは、青年たちが自ら作った。いたって粗末なものだったが、そんなことはどうでも良かった。見晴るかすアフガニスタ ンの山々を背景に、若者や子供たちが裸足でのびのびとボールを追って走り回ったり、戯れたりしている姿を見ていると、暑さも忘れてほのぼのとした気持ちに なった。
そして、ひと時だが彼らと私たち、難民と援助者という垣根がなくなり、みんなひとつの目標、すなわちアフガニスタンに戻り、普通人になる日をめざす仲間 だと感じた。同じ思いだったのか、女性スタッフ四人は、私が急かしても、なかなかその場を去ろうとしなかった。
（本稿は筆者個人の感想を記したものであり、UNHCRの公式見解を反映するものではありません。）

(註 1)　近年国際社会からの資金援助の重心がアフガン国内に移り、また、他により緊急援助を必要とする国があるため、パキスタンの難民キャンプ事業が財政的 に逼迫し、ＵＮＨＣＲとパキスタン政府は従来からの援助政策の見直しを余儀なくされた。その結果、現在三つの大きな政策を推進している。一つはアフガン帰 還と定着促進のための自主帰還支援内容の改善。そのためには当然アフガン側に彼らをひき寄せる条件(家族の安全・安定した収入の確保等)の整備が必要であ る。第二点としてキャンプへの援助を、物資・サービスの提供から自助努力促進に変更しつつも、それによって受け入れ地域住民への負担が増えないような施策 を実施する。各国政府のパ政府との二国間開発援助計画の中にキャンプ周辺地域の環境保全・復旧、難民と地域住民の共存のためのプログラムを取り込んでもら おう、という考えだ。そして、三つ目がアフガン人の長期滞在者を把握するために個別登録をパキスタン全国に亘って進め、登録難民には2009年までの滞在 を許可し、その時点でその後の方針を見直す、というもの。どれ一つとっても簡単な仕事ではないが、個別登録については登録対象者240万人のうち216万 人が登録を済ませた。パ政府にとってまさに快挙だったといえる。

１　キャンプでのプライマリーヘルスケア事業

難民キャンプは暑すぎるか寒すぎるかどちらかで、周囲は岩と砂だけ、どこからみても過酷な環境なのですが、不思議と暗いイメージがないのです。
子供たちが元気にそこら中を走り回って、いたずらして、毎日赤ちゃんが産まれてくる。砂から日干しレンガを作って家を建てる。少しでも余分なものがあれば並べて売って、商売をする。生活へのエネルギーが感じられる場所でもありました。

いつかアフガニスタンをゆっくり旅して、あちらこちら見て回れる日が来ることを祈っています。
難民キャンプで皆が恋しがっていたのはきれいな花とか、地元のおいしい料理とか、別れ別れになった友達とか、そんなものだったから、石油の利権や政治の確執なんて消えてなくなってしまえばいいのにとずっと思っていました。