1984年設立、国連経済社会理事会総合協議資格NGO 認定特定非営利活動法人AMDA

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モンゴルの子供たちの目を救え! モンゴル検眼プロジェクト

モンゴル 全人口の1/3が18歳以下の子どもという人口構成のモンゴル国では、日本では当たり前に行われている子どもの眼科健診のシステムが整っていません。。

小児の弱視や斜視などは、客観的に明らかな症状が少ないうえに、小児であるがゆえに自覚症状も少ないことが多く、発見が遅れたり、放置されやすい現状があります。
子どもの目の問題の8割は適切な時期に適切な治療をすることで明らかな回復が期待されることもわかっており、小児に対する眼科健診の重要性は世界的にも知られています。

そのような状況の中、モンゴル眼科医協会からの要請があり、2010年から「子どもの視力に合ったメガネを提供できる人材の育成・技術移転プロジェクト」を開始しました。 2011年にも同プロジェクトを実施し、2012年からは毎年「子どもたちの眼科健診を行うプロジェクト」 をモンゴル全土の眼科医を対象として継続実施しています。

子どもたちの視機能・脳の発達のために 眼科健診は必要不可欠

小学校での目の検診の様子。初めてのことに緊張しながら列を作る子どもたち 私たちの生活に必要な情報の8割以上は眼から入ってくるため、「良く見える」ことは大切です。
特に、「両眼をうまく動かす」「遠近感や立体感がわかる」などの視機能は8歳くらいまで発達します。
さらに子どもでは「ピントの合った見え方」をすることで脳の発達が促されることもわかっています。

しかし、小児時の眼科健診制度が普及していないモンゴルでは
子どもたちが実際に「ピントの合った見え方」をして日常生活をしているのか、親や学校の先生も気づくことが難しい現状があります。


子どもたちのための無料眼科健診プロジェクトとメガネの提供プロジェクト

日本の視機能の専門家が小学校を訪問して、眼科検診を実施する様子 AMDAでは2012年から毎年、視機能検査の専門家である視能訓練士を日本からモンゴルに派遣して、眼科健診プロジェクトを実施 しています。
モンゴル眼科医協会や、AMDAモンゴル支部ほか地元の医療機関、教育機関などと連携を行い、ウランバートル市内の小学校や、 首都から遠く離れた地域の小学校などで子どもたちの眼科健診を実施しています。

いずれも平均して8割の子どもたちは異常がないものの、毎回2割の子どもたちは再検査の必要があります。
その中でも、メガネを使用すれば視力が回復する例が大半を占めてり、 その場合は、眼科医の診察を受けることと視力に合ったメガネの必要性を説明し、メガネのフレームを無償で提供しています。

眼科健診の実施、継続のための 行政、教育機関、保護者の意識向上が急務

眼科の専門医を育てるためのセミナーや勉強会、フォーラムなどを開催 実際に健診を受け、メガネの提供を受けた子どもの中にも、数年後の受診で メガネが壊れたまま使わなくなったり、視力と合わないメガネをそのまま使用していたり していたことなどがわかっりました。このことから モンゴル国内での行政、医療、教育関係者の眼科検診の必要性に対する意識向上が急務であると実感することとなりました 。

そこで、日本からの専門家、モンゴル国内の保健省、眼科医、学校医、保護者を交えて、 子どもの眼科健診推進フォーラムを実施しました。
今後も保健省とともに子どもの眼科健診を啓発するための勉強会やセミナーは継続して行います。 また、不定期ではあるものの、モンゴルの眼科医らを日本に招聘して、医療機関の訪問や、健診の見学、視力に合ったメガネの作り方など様々な技術を習得する研修を実施しています。

さらに多くの子どもたちの目を守るために 〜 あなたの募金で眼科健診事業が毎年継続して実施できます 〜

視界がくっきり、ピントが合うメガネの提供を受けて笑顔があふれる少女 2010年のプロジェクト実施から、毎年実施している本事業は、すべてみなさまからの募金や一部の助成金で成り立っています。
モンゴル国内での「眼科健診」の重要性は、この経過年の活動によって理解が得られてきています。
しかしながら、広大な国土をもつモンゴル国において、まだまだ普及ができてない地域も多くあるのが現状です。

すべての子どもたちが、小児の時期に眼科健診を受けられる環境を作るためには、継続的な事業実施が必要不可欠です。
今後も毎年、モンゴルの子どもたちのために毎年、眼科健診ができるよう、みなさまのご支援、ご協力をよろしくお願いいたします


あなたの募金で、モンゴルの子どもたちに対する、眼科健診の実施および技術移転事業の実施が継続的に実現できます。

認定特定非営利活動法人AMDAへの寄付は寄付控除の対象となります。
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みなさまのご寄付で
「モンゴルの子どもたちの目の眼科健診プログラム」や
「検眼技術の移転プログラム」などを毎年継続して実施することができます。
みなさまのご支援、ご協力を宜しくお願いいたします。

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