１９８４年設立、国連経済社会理事会総合協議資格ＮＧＯ　特定非営利活動法人ＡＭＤＡ

9月10日から11日にかけて、台風18号から変わった温帯低気圧の影響により、栃木県を中心とした北関東や東北の広い地域に豪雨被害が発生。家屋の浸水や堤防決壊、土砂災害による死者が出る大きな被害となりました。

このような状況の中、栃木県日光市長から総社市長への支援要請が入り、「AMDAグループと総社市との 多文化共生に関する協定」に基づき合同チームを編成。総社市職員3名、AMDA医療チーム2名からなる一行は、12日夕方に日光市に到着しました。

少しずつ水が引きつつあるものの、今後も降雨が予想される中、市職員も住民も不安な時を過ごしておられました。特に慣れない避難所生活で、不眠を訴える方も多くおられました。衛生用品や生活支援物資の備蓄が不足しており、持参した支援物資（大人用紙おむつ、タオル、外用湿布薬、マスクなど）は非常に喜ばれましたた。また、孤立しかけていた芹沢地区で新たに避難所となった保育園を訪れ、支援物資の寄贈のほか、避難者の血圧測定、服薬の有無の確認などの健康チェックを行うことができました。

日光市での活動の後には、鹿沼市を訪れ、浸水した家屋の片づけを手伝いし3日間の活動を終了しました。

なお、被害の大きさを鑑み、今後も現地の自治体と連絡を取りながら、必要な支援を提供していく予定です。