１９８４年設立、国連経済社会理事会総合協議資格ＮＧＯ　特定非営利活動法人ＡＭＤＡ

2015年4月25日にマグニチュード7.8の大地震がネパール中部を襲いました。AMDAは翌日の26日から1か月間、医療チームを被災地に派遣し、緊急医療支援活動を行いました。また、現在も震災被災者のための復興支援活動を継続して行っております。

地震直後にはカトマンズにあるトリブバン大学教育病院には多くの被災者が運ばれ、治療を受けました。トリブバン大学教育病院は、日本の援助を得て35年前に建てられた耐震構造だったので、大地震の後に頻繁に続く余震の中でも、地震の影響を受けることはなく、多くの医師たちは安心して医療活動ができたそうです。この大学病院は、医療施設ならびにマンパワーも充実していたので、同大学病院の医師たちだけで医療活動を行うことができました。 AMDAは医療資材や医薬品の購入などを支援し、加えて同大学が被災地シンデゥパルチョク郡病院で行った復興支援活動に対し、約1年間の資金援助をしました。

  2017年7月16日に行われたトリブバン大学医学部創立46周年と同大学教育病院の35周年設立記念式典において、地震の救援活動に協力をした団体、組織や個人に感謝状が送られました。その際、AMDAの緊急救援活動及び復興支援活動へのサポートが大いに評価され、式典に出席したギャネンドラ バハデゥル カルキ財務大臣は、「AMDAからのご支援に心より感謝申し上げるとともに、今後とも日本―ネパールの友好関係が益々発展していくことを願っている」とスピーチされました。

また、今後、両国が万が一、自然災害により被災した場合にはお互いに支援できるよう、AMDA、トリブバン大学医学部、トリブバン大学教育病院の間で連携協定が結ばれ、AMDAグループ代表、菅波茂、トリブバン大学医学部長アグルワル医師、トリブバン大学教育病院長マハラ医師が署名しました。AMDAグループ菅波代表は式典の中で、「緊急救援活動の際にはトリブタン大学教育病院の医師たちは300人の患者の骨折の手術をネパール人医師たちだけでやり遂げました。ネパール人の医師たちの医療技術が大きく発展したことが世界に発信されました」と話し、「日本では近い将来に南海トラフ地震が発災すると予測されており、その際には是非トリブバン大学の医療チームを日本に派遣していただきたい」と呼びかけました。

トリブバン大学医学部長、アグルワル医師は「2年前にネパールで起きた地震の際にAMDAからのご支援、ご協力は被災者にとって大きいなサポートとなり、ネパール人として感謝し仕切れないほどのご支援でした」と感謝を述べられた後、「また、日本で発災されると予測されている大地震は実際に起きてほしくないが、万が一発災した場合はトリブバン大学医学部として全力で支援します」と決意を表明されました。この式典でネパールと日本のきずなはなお一層深まりました。